工場の省エネアイデア集！手軽に始められる対策から、本格的な設備導入までを解説

製造業を取り巻くエネルギーコストは、不安定な国際情勢や円安の影響により高止まりが続き、電気代や燃料費の上昇が利益を圧迫して設備投資の余力を奪う深刻な経営課題になっています。

このような状況下では、工場の省エネ対策は単なるコスト削減にとどまらず、企業の持続可能性を左右する重要な取り組みになっています。

このコラムでは、照明のLED化や空調の運用改善といった手軽に始められる施策から、ボイラや受変電設備の更新といった本格的な設備投資まで、工場で実践できる省エネアイデアを幅広く紹介します。

工場におけるエネルギーコストの現状と課題

工場のエネルギーコストは、近年の燃料価格高騰により大幅に上昇しています。製造原価に占めるエネルギー費用の割合も増え続け、利益を圧迫する深刻な状況が続いています。

こまめな消灯や温度設定の見直しといった日常的な取り組みだけで、どこまで対応できるのでしょうか。今では、こうした対策だけでは十分な効果を得ることが難しくなっています。

エネルギー価格の上昇は一時的な出来事ではなく、構造的な問題として長期化する見通しです。

原油や石炭、天然ガスといった化石燃料の価格は、世界情勢の不安定化や需要増加の影響を受け、今後も高い水準で推移すると予測されています。

電気料金もこれらの燃料価格に連動するため、製造業全体でエネルギーコストの増加が避けられない状況にあります。

このような背景から、工場では抜本的な省エネ対策が求められています。設備の老朽化や非効率な運用を放置すれば、競合他社との価格競争で不利になるだけでなく、取引先から求められるCO2削減目標の達成も難しくなります。

エネルギーコストの削減は、企業の競争力を維持するための最重要課題といえるでしょう。

製造業のエネルギーコスト比率

製造業が消費するエネルギーには、電力、蒸気・熱、石油・石炭製品、天然ガスなど多岐にわたります。資源エネルギー庁の統計にもとづく、燃料種別の消費割合は以下のとおりです。

• 　・電力：約51％
• 　・蒸気・熱：約18％
• 　・石油・石炭製品：約17％
• 　・ガス：約13％

電力が消費エネルギーの半分近くを占めるのは、生産設備の多くが電動機で駆動されているためです。照明や空調といった一般設備も電力を使用するため、どうしても電力比率が高くなります。

蒸気・熱はボイラや工業炉で発生しますが、その燃料には石油や天然ガスが使われるので、こうした燃料価格の変動が製造コストに直接影響します。

エネルギーコストの内訳を把握することは、効果的な省エネ対策を立てる第一歩です。

自社の工場がどのエネルギーを多く消費しているかを正確に確認し、優先的に取り組むべき分野を明確にすることが重要です。

出典：資源エネルギー庁「令和4年度エネルギー消費統計結果概要（令和6年3月）」

製造業の電力消費の内訳

製造業における電力消費の内訳を見ると、生産設備が全体の約83％を占めています。
残りの17％が空調や照明といった一般設備です。

この数字が示しているように、工場の省エネを検討する際には、生産設備の効率化が最も大きなインパクトをもたらします。

生産設備の中でも、コンプレッサやポンプ、ファンなどの動力設備は多くの電力を消費します。これらは工場の操業中ほぼ常時稼働しているため、わずかな効率改善でも年間を通じて大きな削減効果が期待できます。

また、ボイラや工業炉といった熱源設備も、燃料を大量に消費する主要なエネルギー消費源です。

一方で、空調や照明といった一般設備は消費割合こそ小さいものの、比較的取り組みやすい省エネ対策が多く存在します。LED照明への交換や空調の運用改善は、初期投資を抑えながら着実な効果を見込める施策です。

生産設備と一般設備の両面から総合的にアプローチすることが、工場全体の省エネを成功させる鍵になります。

出典：資源エネルギー庁「夏季の省エネメニュー」

エネルギーコストの推移と背景

エネルギーコストの上昇は、工場経営に深刻な影響を及ぼしています。

電気料金や原油、石炭、天然ガスといった主要なエネルギー価格はいずれも数年前と比べて大きく上昇しています。こうした価格の動きを正しく把握することが、今後の省エネ戦略を立てるうえで不可欠です。

〈電気〉

電気料金は2023年1月をピークとして高騰が続きました。その後はいったん落ち着きを見せているものの、依然として高止まりの状況が続いています。

高圧および特別高圧の全国平均単価で見ると、2021年12月と比較して2024年12月時点で約1.5倍の水準になっています。

電気料金高騰の主な原因は、発電に用いる燃料価格の上昇です。日本の電力の約67.5％は火力発電でまかなわれており、天然ガスや石炭、石油を燃料としています。

これらの燃料価格が上昇すれば電気料金も連動して上昇する構造になっており、ウクライナ情勢による供給不安や世界的なエネルギー需要の増加が電気料金を押し上げる要因となっています。

電気料金の高止まりは、工場の操業コストを直接圧迫します。生産設備が電力を主なエネルギー源としている工場では、電気料金の変動が利益に大きく影響するため、電力消費の削減が喫緊の課題となっています。

出典：一般社団法人エネルギー情報センター「新電力ネット 電気料金単価の推移」

〈原油・石炭・天然ガス〉

原油価格は2022年6月にピークを迎え、その後は下落傾向にあるものの、高騰前と比較すると依然として高い水準にあります。2021年2月と2025年2月を比較すると、価格は約1.3倍になっています。

石炭価格も同様に2022年9月にピークを付け、急激な上昇を記録しました。オーストラリア産石炭の価格は2021年2月と2025年2月を比較すると約1.2倍となっており、ピーク時には約7.9倍まで高騰して製造業に大きな打撃を与えました。

天然ガス価格は2022年10月にピークを迎えました。2021年2月と2025年2月を比較すると約1.5倍の水準にあり、天然ガスは火力発電の主要燃料であるとともに工場のボイラや工業炉でも使用されるため、価格上昇の影響は広範囲に及びます。

これらの化石燃料価格の高騰は、電気料金だけでなく、蒸気や熱といった工場で使用される他のエネルギーコストも押し上げています。

燃料を直接使用する設備では燃料費の増加が製造原価に直結するため、省エネ対策の重要性がいっそう高まっています。

出典：一般社団法人エネルギー情報センター「新電力ネット 原油価格の推移」
出典：一般社団法人エネルギー情報センター「新電力ネット 石炭価格の推移」
出典：一般社団法人エネルギー情報センター「新電力ネット 天然ガス価格の推移」

〈再生可能エネルギー（太陽光発電）〉

化石燃料の価格が上昇を続ける一方で、再生可能エネルギーのコストは年々低下しています。

太陽光発電の発電コスト（設置容量1kWあたりの設備導入費用）は、技術革新と普及拡大によって大きく下がってきました。

資源エネルギー庁のデータによれば、屋根設置型の太陽光発電における資本費は、2013年と2024年を比較すると約38％減少しています。2024年時点の発電コストは2013年の約62％の水準まで低下しており、導入のハードルが着実に下がっています。

太陽光発電は、FIT（固定価格買取制度）による全量売電から自家消費型へとシフトしています。工場の屋根に太陽光パネルを設置し、発電した電力を自社で使用することで、電気料金の削減とCO2排出量の削減を同時に実現できます。

初期費用ゼロで導入できるPPAモデルも普及しており、資金負担を抑えながら再生可能エネルギーを活用できる選択肢が広がっています。

化石燃料の価格高騰と再生可能エネルギーのコスト低下により、太陽光発電の経済性は大きく向上しており、工場の省エネ戦略においては、太陽光発電が有力な選択肢として検討されています。

出典：資源エネルギー庁「太陽光発電について 2024年12月」

工場の省エネ対策を進めるための手順

工場の省エネ対策は、事前に必要なステップを整理し、ひとつずつ計画的に実行していくことが重要です。

以下の手順を踏むことで、コストを削減するための効果的なアプローチを進めることができます。

これらの手順を実行したあと、次に進むべきは、工場の設備や運用ごとに具体的な省エネアイデアを導入することです。

以下では、設備別の省エネアイデアを紹介します。

出典：資源エネルギー庁「工場の省エネ推進の手引き」

【設備・運用別】工場の省エネアイデア

工場の省エネは、設備更新と運用改善の両面からアプローチすることが重要です。

ここでは、照明や空調といった一般設備から、ボイラ、コンプレッサ、受変電設備といった生産活動に直結する基幹設備まで、設備別に具体的な省エネアイデアを紹介します。

設備更新は初期投資こそ必要ですが、長期的には大きなコスト削減効果をもたらします。老朽化した設備を高効率な機器に更新することで、エネルギー消費を大幅に削減できるだけでなく、故障リスクの低減や生産性の向上といった副次的な効果も期待できます。

一方で、運用改善は比較的少ない投資で取り組める施策が多く、成果を実感しやすい点が魅力です。設備の清掃や設定の見直し、運転方法の工夫といった取り組みは、エネルギー削減につながるだけでなく、現場の省エネ意識を高めるきっかけにもなります。

建物の断熱改修と設備更新を組み合わせると、省エネ効果に相乗的な広がりが生まれます。

たとえば、屋根や壁の遮熱対策を行ってから空調設備を更新すれば、必要な空調能力を抑えられるため、設備費用の削減にもつながります。

建築、設備、電気の各分野を一体的に見直すリノベーションは、省エネ効果を最大化するうえで有効な手段です。

照明設備

照明設備は工場全体の電力消費に占める割合こそ大きくありませんが、LED化や制御機器の導入により着実な省エネ効果が期待できる分野です。

投資回収期間が比較的短く、導入しやすい対策が多いため、省エネの第一歩として取り組む企業も少なくありません。

〈LED照明やLED誘導灯を導入する〉

LED照明は従来の蛍光灯や水銀灯と比べて消費電力が大幅に少なく、寿命も長いです。

水銀灯からLED照明に交換すると、消費電力を約70％削減できます。
工場の天井に設置された水銀灯は高所作業が必要なため交換頻度が少なく、その結果として照度が低下したまま使われているケースも少なくありません。

LED照明は、発熱量が少ないことも特徴です。夏場の空調負荷を軽減できるため、間接的な省エネにもつながります。
さらに瞬時に点灯するので、こまめなオンオフによる運用面での省エネも実践しやすくなります。

誘導灯もLED化すれば、24時間点灯が必要な場所でも大幅な電力削減を期待できます。

LED照明への交換方法には、既存の照明器具をそのまま利用できる工事不要タイプと、器具ごと交換するタイプがあります。工場の天井高や必要な照度に応じて最適な製品を選ぶことで、作業性のよい明るさを確保しながら省エネも実現できます。

〈照明制御機器を導入する〉

照明制御機器を導入すると、必要な場所に必要なときだけ照明を点灯する運用が可能になります。人感センサーを設置すれば、人がいるときだけ自動で点灯し、不在時には消灯するため、消し忘れによる無駄な電力消費を防げます。

タイマー制御は、始業前や終業後の時間帯に照明を自動でオンオフする仕組みです。

休憩時間や清掃時間など、定期的に人がいなくなる時間帯に照明を消すことで、年間を通じて安定した省エネ効果を得られます。

調光制御は、自然光の入る時間帯に照明の明るさを自動調整する機能です。窓際のエリアでは日中の照度を抑え、夕方以降に明るさを高めることで、快適性を保ちながら電力消費を削減できます。

これらの制御機能を組み合わせることで、さらに高い省エネ効果が期待できます。

〈照明を間引く〉

必要以上に明るいエリアでは、照明器具の一部を取り外すことで手軽に電力消費を削減できます。
通路や倉庫エリアは作業場より低い照度でも支障がないため、間引きの対象としやすい場所です。作業安全を確保しながら、照度基準に沿って計画的に実施します。

〈不要時には消灯する〉

休憩時間や会議中などに作業エリアを離れるときの消灯は、最も基本的な省エネ対策です。従業員への啓発や消灯当番の設定で習慣化を進めます。
さらに人感センサーやタイマー制御を導入すれば、確実な省エネにつながります。

空調・換気設備

空調設備は、工場の一般設備の中でもっとも多くの電力を消費します。
建物の断熱性能や設備の効率、運用方法によって消費電力は大きく変わるため、ハード面とソフト面の両方からバランスよく対策を講じることが重要です。

〈天井や壁・窓を遮熱する〉

工場の屋根や壁、窓から出入りする熱を抑えると、空調負荷を大きく軽減できます。

夏は外部からの熱の侵入を防ぎ、冬は室内の熱を逃がさないようにすることで、冷暖房の効率が向上します。

遮熱塗料を屋根に塗布すると太陽光を反射し、屋根表面の温度上昇を抑えられます。断熱材を天井裏や壁に施工すれば外気温の影響を受けにくくなり、年間を通じて室内温度を安定させる効果があります。

窓には遮熱フィルムや遮熱カーテンを設置することで、日射による温度上昇を抑えられます。西日の強い窓にはすだれやブラインドを取り付けるのも有効です。

建物全体の断熱性能を高めれば空調設備に必要な能力を抑えられるため、設備更新時のコスト削減にもつながります。

〈流体攪拌装置を導入する〉

流体攪拌装置は、空調機の配管内を流れる冷媒を攪拌（かくはん）して熱交換効率を高める装置です。
配管に挿入するだけで設置できるため大規模な工事は不要で、既存設備を活かしながら省エネを実現できます。

〈外気冷房空調システムを導入する〉

外気温が低いときに冷たい外気を取り込み、冷房に活用する仕組みです。
冬場や中間期に冷房が必要な工場では、冷凍機を使わずに冷却できるため、電力消費を20〜30％削減できます。

〈全熱交換器を導入する〉

換気の際に室内から排出する空気の温度と湿度を回収し、新たに取り込む外気に受け渡す装置です。
換気で失われる熱を抑え、空調の効率を高めます。

〈CO2濃度制御機器を導入する〉

室内のCO2濃度に応じて換気量を自動で調整します。
人が多いときは換気量を増やし、少ないときは減らすことで、過剰な換気による空調負荷を抑えられます。

〈設定温度を適正化する〉

夏場は28℃、冬場は20℃を目安に設定すると、過剰な冷暖房を抑えられます。
設定温度を1℃調整するだけでも、約10％の省エネにつながります。

〈分散起動を行う〉

始業時には複数の空調機を一斉にではなく時間差で起動することで、ピーク電力を抑えデマンド料金の削減につながります。

〈室外機フィンや室内機フィルターを掃除する〉

フィルターを2週間に1回清掃すると、冷房時で約4％、暖房時で約6％の省エネ効果があります。
室外機のフィンも年に1〜2回清掃すれば、熱交換効率の向上が期待できます。

ボイラ・工業炉

ボイラや工業炉は、工場のエネルギー消費の中でも大きな割合を占める設備です。
燃料を直接燃焼させて熱を発生させるため、燃焼効率を高めることや排熱を有効に回収することが、省エネを進めるうえで重要なポイントになります。

〈高効率機器へ更新する〉

ボイラや工業炉は、長年使用すると効率が徐々に低下していきます。老朽化した機器を高効率な新型機器に更新することで、燃料消費量を大きく削減できます。

最新のボイラは燃焼制御技術が進歩しており、従来機種と比較して10〜20％程度の省エネ効果が期待できます。

高効率ボイラの中には、排ガスの熱を回収する機能を備えた製品もあります。排ガスで給水を予熱することで燃料消費をさらに抑えられるため、ランニングコストの削減効果が一段と高まります。

耐用年数を超過している機器であれば、老朽化の進行と新しい機器の性能向上が重なり、更新によるメリットはより大きくなります。

〈蒸気ドレンを回収する〉

蒸気配管内で発生する結露水（ドレン）は高温の熱エネルギーを持つため、ボイラの給水として再利用すると燃料消費を抑えられます。
あわせて給水処理にかかるコストも低減できます。

〈排熱回収装置を導入する〉

排ガスの熱を給水の予熱や燃焼用空気の予熱に活用すると、燃料消費を削減できます。
給水温度を20〜80℃に高めるだけでも、燃料使用量を約9％抑えられます。

〈放熱ロスを防ぐ〉

ボイラや配管に断熱材を施工すると放熱を防げるため、熱効率を高められます。
とくに高温の配管やバルブは断熱ジャケットで覆うことで、放熱ロスを大幅に削減できます。

〈設定圧力を低くする〉

運転圧力を0.1MPa下げるごとに、燃焼効率が約0.16％向上します。
各設備に必要な圧力を確認したうえで適切な圧力設定を行うことが重要です。

〈空気比を調整する〉

空気比を0.1下げると燃焼効率が約0.8％向上します。
定期点検の際に省エネ法で定められた基準空気比以下になるように調整しましょう。

コンプレッサ・ファン・ポンプ

コンプレッサやファン、ポンプは工場の電力消費の中でも大きな割合を占める動力設備です。
圧縮空気の製造や流体の搬送に使われ、稼働時間も長いため、わずかな効率改善でも年間を通じて大きな省エネ効果が期待できます。

〈ポンプ・ファン・ブロアをインバータ化する〉

ポンプやファン、ブロアにはインバータを導入することで負荷に応じて回転数を制御できるようになります。
従来はバルブやダンパーで流量を調整していましたが、インバータ制御で回転数そのものを変えることで大幅な省エネが見込めます。
インバータ制御を用いると低負荷時の消費電力を大きく削減できます。流量が半分になれば消費電力は約8分の1まで減るため、負荷変動の大きな設備ではとくに効果が高くなります。
既設設備にもインバータを後付けできる場合があるので、比較的導入しやすい対策です。

〈コンプレッサをルーツブロワに切り替える〉

圧縮空気の使用圧力が10〜100kPa程度であれば、ルーツブロワのほうが省エネです。
排水処理やばっ気などの用途では、ブロワへの切り替えを検討する価値があります。

〈レシーバタンク（空気タンク）を導入する〉

圧縮空気を貯蔵するタンクを設置すると、圧力変動を抑えられ、コンプレッサの吐出圧力を低く設定できるため、消費電力を削減できます。

〈エアブローをパルス化する〉

連続噴射をパルス噴射に切り替えることで、圧縮空気の使用量を50％以上削減できる場合もあります。既存装置にパルスバルブを追加するだけで導入できるため、比較的取り組みやすい対策です。

〈空気配管の漏れを防ぐ〉

配管からの漏れは工場全体の空気使用量の10〜20％に達することもあります。
定期的に点検と修理を行うことで大きな省エネ効果が期待できます。

〈コンプレッサの吐出圧力を低減する〉

吐出圧力を0.1MPa下げると消費電力を約8〜10％削減できます。
各設備に必要な圧力を確認し、適正な範囲まで下げることが重要です。

受変電設備

受変電設備は、電力会社から供給される高圧電力を工場内で使用する電圧に変換するための設備です。変圧器やキュービクルなどの機器で構成されており、負荷がない状態でも一定の電力を消費します。この無駄な電力消費を抑えることで、省エネ効果を得られます。

こちらの記事では、キュービクルについて解説しています。
耐用年数やスムーズに更新準備を進めるポイントも取り上げているため、
ぜひあわせてご覧ください。

〈稼働台数制御装置を導入する〉

負荷が少ない時間帯には変圧器の稼働台数を自動的に減らし、無負荷損を抑えられます。
これにより夜間や休日の無駄な電力消費を防げます。

〈進相コンデンサを導入する〉

力率を改善すると電力の無駄を抑えられます。
あわせて、力率改善によって電力料金の割引を受けられる場合もあります。

〈超効率変圧器を導入する〉

老朽化した変圧器を超効率変圧器に更新すると、変圧器自体の損失を抑えられます。

超効率変圧器は従来の変圧器と比べて損失が30〜50％少ないため、長期的には大きなコスト削減効果が期待できます。

変圧器の耐用年数は20〜30年程度とされていますが、長期間使用した変圧器は効率が低下します。更新により無負荷損と負荷損の両方を減らせるため、古い変圧器を使用している工場では更新を検討する価値があります。
設備の安全性向上という点から見ても、老朽化した変圧器の更新は重要な投資です。

〈設備を統合・休止する〉

使用していない設備や稼働率の低い設備を統合・休止することで待機電力を抑えられ、電気の基本料金を削減できる場合もあります。

EMS

EMS（エネルギーマネジメントシステム）は、工場全体のエネルギー使用状況を見える化し、最適な制御を行うためのシステムです。デマンド監視機能を備えたEMSを導入すれば、ピーク電力を抑えながら電気料金の削減を図れます。

デマンド監視装置は、30分ごとの平均電力（デマンド値）を常時監視し、目標値を超えそうになると警報を発します。警報が出たタイミングで優先度の低い設備を一時的に停止すれば、ピーク電力を抑えられます。

EMSはエネルギー使用量の見える化により、無駄な電力消費を見つける手助けにもなります。設備ごとの電力使用状況をリアルタイムで把握できるため、省エネ対策の効果検証がしやすくなります。

再生可能エネルギー

再生可能エネルギーの導入は電気料金の削減とCO2排出量の削減を同時に実現できる有効な手段です。工場の屋根などの未活用スペースを活かしてエネルギーの自給自足を進めることで化石燃料の価格変動リスクを軽減できます。

〈自家消費型太陽光発電〉

自家消費型太陽光発電は、工場の屋根に太陽光パネルを設置し、発電した電力を自社で使用する仕組みです。
電力会社から購入する電力量を減らせるため、電気料金の削減につながります。
とくに日中の電力使用量が多い工場では、高い省エネ効果が期待できます。

太陽光発電の発電コストは年々下がっており、電気料金削減のメリットは大きくなっています。
初期費用が課題となる場合は、PPAモデル（第三者所有モデル）を活用することで、初期投資ゼロで導入することも可能です。

蓄電池と組み合わせることで、非常時の電源確保においてさらに高い効果が期待できます。

〈蓄電池導入によるピークシフト〉

蓄電池を導入することで、電気料金の安い夜間に充電し、電気料金の高い昼間に放電するピークシフトが可能になります。
電力使用量の時間帯別の差が大きい工場ほど、電気料金の削減効果が高くなります。

蓄電池と太陽光発電を組み合わせることで、さらに大きな効果を得られるのもメリットです。
太陽光発電の余剰電力を蓄電池に貯め、発電量が少ない時間帯や夜間に使用することで、電力会社からの購入電力量を一段と削減できます。

ピークシフトにより、デマンド値を抑える効果も期待できます。
電気料金の基本料金を抑えられるため、長期的なコスト削減につながります。

カーボンオフセット

カーボンオフセットは、自社の努力だけでは削減しきれないCO2排出量を、他の場所での削減活動や吸収活動で相殺する仕組みです。

省エネ対策を実施してもなお残る、CO2排出に対して、カーボンオフセットを組み合わせることで、実質的なCO2排出量をゼロに近づけられます。

J-クレジット制度は、省エネ設備の導入や再生可能エネルギーの利用などによって削減されたCO2排出量を、クレジットとして認証し取引できる制度です。他社が創出したCO2クレジットを購入することで、自社の排出量を相殺することができます。

ただしカーボンオフセットに依存するのではなく、まずは自社での省エネ対策や排出削減を優先することが重要です。

従業員の意識改革

省エネ対策の効果を最大化するには、従業員の意識改革が欠かせません。
高効率な設備を導入しても、使い方が適切でなければ十分な成果は得られないためです。

一方で、従業員全員が省エネを意識して行動すれば、設備投資をともなわない運用改善だけでも一定の効果を期待できます。

省エネ教育を定期的に実施し、エネルギーの無駄がどこで発生しているか、どのような行動が省エネにつながるかを共有することが重要です。
具体的な数値目標を掲げ、達成状況を見える化することで、従業員のモチベーションを高められます。

省エネ活動の成果を従業員にフィードバックすることも効果的です。
月ごとのエネルギー使用量や削減額を掲示し、目標達成時には表彰するなど、省エネ活動を評価する仕組みを設けることで、継続的な取り組みを促せます。

従業員からの改善提案を募ることも有効です。現場で働く従業員は、無駄なエネルギー消費に気づきやすい立場にあります。
提案制度を設けることで、現場からのボトムアップによる省エネ活動を推進できます。

設備投資の効果を最大化するには、ハード面とソフト面の対策を両輪として進めることが重要です。

まとめ

工場の省エネは、コスト削減だけでなく、企業の競争力を高める重要な経営戦略です。エネルギー価格の高騰が続く中、抜本的な省エネ対策を実施することで、利益率の改善と取引先からの信頼向上を同時に実現できます。

本記事でご紹介した対策には、運用改善によりすぐに取り組めるものから、設備更新をともなう本格的なものまで、さまざまなレベルの施策があります。

自社の状況に応じて優先順位をつけ、段階的に実施していくことが成功への近道といえるでしょう。

重要なのは、省エネを単なる「我慢」や「コスト削減」として捉えるのではなく、工場という資産の価値を高めるリノベーションとして位置づけることです。

建物の断熱性能を向上させ、老朽化した設備を高効率な機器に更新することで、快適な作業環境と高い生産性を維持しながらエネルギーコストを削減できます。

正和工業のRENOXIA（リノシア）は、建築、設備、電気の各分野を窓口ひとつで対応できる総合力を備えています。

屋根の遮熱工事と空調更新を同時に行う、配管改修とコンプレッサ更新を一体的に進めるといった、相乗効果を生む省エネリノベーションを実現できます。

省エネ工場へのアップデートをお考えの際は、正和工業のRENOXIA（リノシア）にご相談ください。資料のダウンロードもご利用いただけます。

RENOXIA（リノシア）では、工場や倉庫のリノベーションに関するご相談を受け付けております。
企画から設計、施工、アフターサポートまでワンストップで対応いたしますので、
お困りの際にはぜひお問い合わせください。