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2026.05.26
工場の電気代を削減するには？料金の仕組みと節電対策、設備更新のポイントを解説
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工場の電気代を抑えるには、LED照明や高効率空調への更新、生産設備の見直し、遮熱塗料や断熱塗料による建物改善が有効です。電気料金の仕組みや消費内訳、太陽光発電の導入まで、具体的な削減策を解説します。
工場の電気代が高騰し、経営を圧迫しているという声が多く聞かれます。燃料価格の上昇や円安の影響により、電力コストは年々増えており、製造業にとって電気代の削減は避けて通れない課題です。
電気代を効果的に削減するには、まず料金の仕組みを正しく理解し、どこに無駄があるのかを把握することが大切です。そのうえで、照明や空調などの一般設備から生産設備まで見直していくことで、大きなコスト削減につながります。
この記事では、工場の電気代が高騰している背景や料金の仕組み、具体的な削減方法について解説します。設備増強に向けたリノベーションを検討している工場長の方にとって、参考になれば幸いです。
工場の電気代が高騰していることの背景
工場の電気代が高騰している背景には、複数の要因があります。使用量が同じでも、電力料金そのものが上がっているため、請求額も増えているのが現状です。
一般社団法人エネルギー情報センターが運営する「新電力ネット」によると、工場などの大規模施設が該当する「特別高圧」や「高圧」の電力販売単価は、依然として高い水準で推移しています。
2025年12月時点の平均単価は特別高圧で16.87円/kWh、高圧で20.95円/kWhとなっており、これに燃料費調整額や再エネ賦課金が加算されることで、企業の固定費を大きく押し上げています。
こうした単価上昇を引き起こしている具体的な要因について、以下の3つの視点から詳しく見ていきましょう。
燃料価格の上昇
発電に使われる燃料価格の上昇は、電気代高騰の大きな要因です。日本の発電は火力発電が中心であり、石炭、液化天然ガス、石油などの化石燃料に大きく依存しています。
2021年以降は、世界的なエネルギー需要の増加や地政学的リスクの高まりにより、燃料価格が急騰しました。電力会社は燃料費の変動を「燃料費調整額」として電気料金に反映するため、燃料価格が上がると、電気代も上がりやすくなります。
円安による輸入コスト増加
日本はエネルギー資源の多くを海外からの輸入に頼っているため、為替レートの変動が電気代に直結します。近年は円安が進み、燃料の輸入コストが大きく増えました。
日本経済新聞「ドル円相場」にて5年間の推移を見ると、2022年1月は1ドルあたり110円台だったのに対し、2026年1月は150円台まで上昇していることがわかります。つまり、近年は歴史的な円安水準が続いており、燃料の輸入コストを大きく押し上げる要因になっているのです。
こうした輸入コストの増加分は、燃料費調整額を通じて電気料金に上乗せされます。
再生可能エネルギー発電促進賦課金の値上げ
再生可能エネルギー発電促進賦課金である再エネ賦課金は、再生可能エネルギーの普及を支えるために、すべての電力利用者が負担する費用です。
再エネ賦課金の単価は年々上がっており、2025年度は3.98円／kWhです。
月間10万kWhを使う工場では、再エネ賦課金だけで月に約40万円、年間では約480万円の負担になります。
工場の電気代の仕組みと計算方法
工場の電気代を削減するには、まず料金の仕組みを正しく理解することが大切です。
電気代は大きく3つの要素で構成されており、それぞれの特徴を把握することで、効果的な削減策を立てやすくなるでしょう。
基本料金
基本料金とは、電気の使用量にかかわらず、毎月固定でかかる費用です。工場では高圧電力契約が一般的であり、基本料金は「契約電力」をもとに算出されます。
契約電力は、過去1年間で最も電力を使った30分間の平均値である最大デマンドによって決まります。たとえば、ある月の最大デマンドが200kWだった場合、その後1年間は200kWを基準に基本料金が請求されます。
基本料金の計算式は、以下のとおりです。
基本料金＝契約電力（kW）×基本料金単価（円／kW）×力率割引
力率割引は、通常85％以上で適用されます。
たとえば、契約電力が200kW、基本料金単価が1,500円／kWの場合、基本料金は月額30万円です。無駄なピーク電力を抑えることが、基本料金の削減につながります。
電力量料金
電力量料金は、実際に使った電力量に応じて変動する費用です。使用した電力量に単価を掛けて算出されます。
電力量料金の計算式は、以下のとおりです。
電力量料金＝使用電力量（kWh）×電力量料金単価（円／kWh）±燃料費調整額
電力量料金単価は、時間帯や季節によって変わる場合があります。
また、燃料費調整額は、燃料価格の変動に応じて毎月見直されます。電力量料金を削減するには、使用電力量そのものを減らすか、電気料金の安い時間帯へ使用を移すことが有効です。
再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）
再エネ賦課金は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度を支えるために、すべての電力利用者が負担する費用です。使用した電力量に応じて課金されます。
再エネ賦課金の計算式は、以下のとおりです。
再エネ賦課金＝使用電力量（kWh）×再エネ賦課金単価（円／kWh）
2025年度の再エネ賦課金単価は3.98円／kWhです。この単価は全国一律で、電力会社や契約プランにかかわらず同じ金額が適用されます。
たとえば、月間5万kWhを使用する工場では、再エネ賦課金は約20万円になります。再エネ賦課金そのものを抑えることは難しいため、電気代全体を見直すには、基本料金と電力量料金の削減が重要です。
工場でかかる電気代の主な内訳
工場の電気代を削減するには、どの設備がどれだけ電力を使っているのかを把握することが大切です。製造業では生産設備の消費電力が大きい一方で、照明や空調に使用する電力も無視できません。
照明電気代
工場の照明は、広い敷地を明るく保つため、多くの電力を消費します。
製造業における照明の電力消費割合は目安として約8％前後とされていますが、工場全体の使用量が大きいため、照明にかかる電気代も小さくありません。LED照明に交換すると、水銀灯と比べて消費電力を大幅に削減でき、条件によっては50～80％以上の省エネ効果が期待できます。
空調電気代
工場の空調は、夏と冬にとくに多くの電力を消費します。製造業における空調の電力消費割合は目安として約9％前後ですが、業種や地域の気候によって差があります。
高効率な空調設備への更新や、必要な場所だけを冷暖房するエリア空調の導入により、空調にかかる電気代を大きく抑えることが可能です。
生産設備電気代
工場では、生産設備や動力設備が電力消費の大きな割合を占める傾向があります。
製造業では、業種によって差はあるものの、これらの設備が工場全体の電力使用量の50〜70％程度を占めるケースもあります。
具体的には、生産設備では工作機械、プレス機、射出成形機など、動力設備ではコンプレッサーやポンプなどが該当します。稼働を止めにくい設備が多いため、電気代の削減が難しい部分です。
ただし、見直せる余地がないわけではありません。たとえば、コンプレッサのエア漏れを修理するだけでも、20〜30％の節電効果が見込める場合があります。
事務機器・その他電気代
工場には、事務所や休憩室、食堂もあり、パソコン、プリンター、冷蔵庫、給湯器、自動販売機などが使われています。一つひとつの消費電力は大きくなくても、台数が増えると無視できない電力量になります。
そのため、使わない時間帯は電源を切ることが大切です。あわせて、タイマーや人感センサーを活用すると、無駄な電力の削減につながります。
工場で電気代削減が重要な理由
工場の電気代削減は、単なるコスト削減にとどまりません。企業経営全体に、さまざまなメリットをもたらします。とくに近年は、脱炭素経営や環境への配慮が企業の競争力を左右する時代になっており、電気代削減の重要性はますます高まっています。
経費削減によって利益率が向上する
製造業にとって電気代は、ランニングコストの中でも大きな割合を占める固定費です。月間で数十万円から数百万円の電気代がかかる工場も珍しくありません。
売上を伸ばすことが難しい状況でも、電気代を削減できれば利益率を直接改善できます。たとえば、月間50万円の電気代を20％削減できれば、年間で120万円のコスト削減になり、そのまま利益の増加につながります。
さらに、電気代削減によって生まれた資金を設備投資や人材育成に回せば、生産性の向上も期待できるでしょう。原材料費の高騰や人件費の上昇が続くなか、電気代の見直しは、企業の競争力を維持するうえで欠かせない取り組みです。
脱炭素経営やESG経営につながる
電気代の削減は、環境負荷の低減にもつながります。電力使用量を減らすことはCO2排出量の削減を意味し、脱炭素経営を推進する原動力となるためです。
近年は、取引先からサプライチェーン全体でのCO2削減を求められる場面が増えています。とくに大手メーカーを中心に、取引条件としてカーボンニュートラルへの取り組みを重視する動きが広がっています。省エネ対策に取り組んでいない場合は、取引先の選定に影響するおそれも否定できません。
また、ESGである環境、社会、ガバナンスの観点から見ても、電気代削減は重要な取り組みです。環境に配慮した経営は企業イメージの向上につながり、人材採用や資金調達の面でもプラスに働きます。
さらに、2025年6月からは労働安全衛生法の改正により、職場での熱中症対策が義務化されています。空調設備の効率化は、法令への対応と電気代削減を両立するうえで、有効な手段です。
こちらの記事では、脱炭素の意味や必要性、
カーボンニュートラルとの違いについて解説しています。
企業が取り組める省エネ対策や再生可能エネルギーの活用方法も取り上げているため、
ぜひあわせてご覧ください。
なぜ工場の電気代削減は難しいのか？
工場の電気代削減が重要だとわかっていても、実際にはさまざまな課題があります。
生産を止められないことや、設備投資の負担が大きいことに加え、効果が見えにくいことから対策が進まないケースも少なくありません。
要因1.稼働への影響と初期投資の壁
工場の電力消費の約8割を占める生産設備は、製造に欠かせないため、簡単には稼働を止められません。また、設備の更新には多額の初期投資が必要であり、すぐにすべてを省エネ型へ切り替えるのは現実的ではありません。
要因2.業種ごとに異なる電力消費の傾向
業種によって電力消費の傾向が大きく異なるため、他社の成功事例がそのまま自社に当てはまるとは限りません。食品加工では冷凍設備や冷蔵設備の比率が高く、金属加工では工作機械やコンプレッサの消費電力が大きいなど、工場ごとに事情が異なります。
要因3.専門業者の分散による調整の複雑化
工場には照明、空調、生産設備、電気設備など、分野の異なる設備が混在しています。そのため、省エネ計画を立てるには、複数の専門業者との調整が必要です。窓口が分かれると、情報共有や工事日程の調整が複雑になり、思うように進まないことがあります。
要因4.建物自体の断熱性能・老朽化の問題
建物自体の問題も見逃せません。老朽化した屋根や外壁の断熱性能が低いと、高効率な空調を導入しても効果が限られます。建物の外皮性能を改善しないまま設備だけを更新しても、根本的な解決にはつながりません。
このように、工場の電気代削減を進めるうえでは、個別の設備対策だけでなく、工場全体の使い方や構造も含めてとらえることが大切です。複数の要素をあわせて見直すことで、削減効果をより高めやすくなります。
ここからは、照明・空調・生産設備・建物の各視点から、具体的な削減策を解説します。
工場の電気代を削減する方法
工場の電気代を効果的に削減するには、設備の更新だけでなく、建築・電気設備を含めた総合的な見直しが重要です。
照明や空調などの一般設備の省エネ化に加え、生産設備の運用改善や建物の外皮性能の向上まで含めて取り組むことで、大きな削減効果につながるでしょう。
消費電力を可視化する
電気代削減の第一歩は、現状を正確に把握することです。どの設備がどれだけ電力を使っているのかを見える化すれば、優先して対策すべきポイントが明確になります。
電力の見える化システムを導入すると、分電盤ごとの電力使用量をリアルタイムで計測し、グラフや数値での確認が可能です。時間帯別、設備別の電力消費の傾向がわかるため、無駄な電力使用も見つけやすくなるでしょう。
たとえば、休憩時間や夜間に想定外の電力消費があれば、不要な設備の電源が入ったままになっている可能性があります。このような無駄を見つけ、運用ルールを見直すだけでも、一定の削減効果が期待できます。
また、見える化は従業員の省エネ意識を高めるうえでも有効です。自分たちが使っている電力量が数値で示されることで、節電への意識づけにつながります。
省エネ診断を行う
専門家による省エネ診断を受けることで、自社だけでは気づきにくい改善点を見つけやすくなります。省エネ診断では、電力使用状況の分析から設備の劣化状態の確認、具体的な改善提案まで受けられます。
たとえば、一般社団法人環境共創イニシアチブが運営する「省エネ診断」では、中小企業等を対象とした診断支援事業が行われています。この診断では、専門家が現地調査を行い、設備の運用状況や建物の状態を詳しく確認したうえで、費用対効果を踏まえた改善策が提示される仕組みとなっています。
省エネ診断を受けることで、設備更新の優先順位や投資回収期間の見通しが立てやすくなるでしょう。また、診断結果をもとに複数の業者から見積もりを取れば、適正価格で工事を進めやすくなります。
工場の電気代削減を本格的に進めるなら、まずは省エネ診断で現状を把握し、計画的に対策を進めることがおすすめです。
照明や空調を省エネ化する
照明と空調は、生産設備に次いで電力消費が大きく、比較的対策しやすい設備です。とくにLED照明への交換は、投資回収までの期間が短く、効果が出やすいため、多くの工場で導入が進んでいます。
水銀灯や蛍光灯をLED照明に交換すると、機種や条件によっては消費電力を約70%削減できます。また、LEDは長寿命で約10年間使えるため、交換回数が減り、メンテナンスコストも抑えやすくなります。高天井の工場では交換作業の負担が大きいため、この点も大きなメリットです。
空調設備の省エネ化も有効です。高効率なインバータ式エアコンに更新することで、消費電力を20〜40%削減できる場合があります。また、広い工場では、全体を冷暖房するのではなく、作業エリアだけを効率よく空調する「エリア空調」の導入も効果的です。
とくに天井が高い工場では、従来の空調では冷気や暖気が天井付近にたまり、作業エリアまで届きにくいことがあるでしょう。
大風量で遠くまで送風できるエリア空調を導入すれば、空調効率の向上が期待できます。
こちらの記事では、一般設備から基幹設備まで設備別に
具体的な省エネアイデアを紹介しています。
ぜひあわせてご覧ください。
生産設備を見直す
生産設備は工場の電力消費の約8割を占めるため、ここを見直せば大きな削減効果が期待できます。一方、老朽化が進んだ設備が多い場合は、大規模改修のタイミングにあわせて更新を進めることで、工事の効率化やトータルコストの最適化につながることもあります。
まず取り組みたいのは、コンプレッサのエア漏れ対策です。配管の継ぎ目やホースの接続部からエアが漏れていると、コンプレッサが無駄に動き続けてしまいます。エア漏れを修理するだけでも、20〜30%の節電効果が見込める場合があります。
また、老朽化した設備にはインバータ制御が搭載されていないものも多く、常に一定の出力で運転するため、効率が下がりやすくなります。インバータ式の設備に更新すれば、負荷に応じて回転数を制御でき、消費電力を大きく抑えられます。
ボイラーやポンプといったユーティリティ設備も、省エネ型への更新が有効です。これらの設備は24時間稼働していることが多いため、効率化による削減効果も大きくなります。
設備の更新には初期コストがかかりますが、故障リスクの低減と省エネを両立できるため、長い目で見ると大きなメリットがあります。
遮熱・断熱塗料を使う
建物の外皮性能を高めることは、空調負荷を根本から減らす有効な方法です。とくに屋根や外壁に遮熱塗料や断熱塗料を施工すると、夏の暑さや冬の寒さをやわらげやすくなり、空調効率の改善につながります。
遮熱塗料には太陽光を反射して建物内への熱の侵入を抑える働きがあり、断熱塗料には熱の移動を抑える働きがあります。これらを組み合わせることで、室内温度の上昇を抑えやすくなり、空調の稼働時間や設定温度の見直しにもつながります。
工場は屋根面積が広く、夏場は屋根からの輻射熱によって室内温度が上がりやすい傾向があります。遮熱塗料や断熱塗料を施工することで、室内温度を3〜5度ほど下げられるとされており、空調の消費電力削減にも大きく役立ちます。
また、老朽化した屋根の修繕にあわせて遮熱塗装や断熱塗装を行えば、建物のメンテナンスと省エネを同時に進められます。屋根のカバー工法や外壁の改修工事を検討している場合は、遮熱性や断熱性の向上もあわせて考えることをおすすめします。
こちらの記事では、工場塗装のメリットや、
塗装を検討するタイミングについて解説しています。
遮熱塗料による暑さ対策や、塗料の種類・工事の流れも取り上げているため、
ぜひあわせてご覧ください。
再生可能エネルギーや蓄電池を導入する
自家消費型太陽光発電を導入すると、電力会社から買う電力量を減らせるため、電気代の削減につながります。工場の屋根や駐車場に太陽光パネルを設置し、発電した電力を工場内で使う仕組みです。
自家消費型太陽光発電のメリットは、電気代を抑えられることだけではありません。停電時の非常用電源としても活用できるため、BCPである事業継続計画の対策にも役立ちます。災害時でも電力を確保しやすくなり、生産ラインの停止リスクも抑えられます。
また、蓄電池を併設すれば、太陽光発電で余った電力をためておき、夜間や発電量が少ない時間帯に使えます。これにより、購入電力をさらに減らし、電気代の大幅な削減が期待できます。
太陽光発電と蓄電池の導入には初期投資が必要ですが、リノベーション時に屋根の補強とあわせて検討すれば、工事をまとめて進めやすくなります。
建築、設備、電気をワンストップで対応できる業者に依頼すれば、窓口を一本化でき、導入もスムーズです。
まとめ
工場の電気代を削減するには、料金の仕組みを理解したうえで、照明、空調、生産設備などの見直しを進めることが重要です。
さらに、削減効果を高めるには、個別の設備対策に留まらず、建物や電気設備を含めた工場全体を包括的にとらえる視点が欠かせません。LED照明への交換、高効率空調の導入、そして生産設備の運用改善を計画的に実行することで、大きな削減効果が期待できます。
また、遮熱塗料や断熱塗料による建物外皮の性能向上、太陽光発電や蓄電池の導入といった設備投資は、初期費用こそかかるものの、長期的な電気代削減につながる対策です。
正和工業のRENOXIA（リノシア）では、工場や倉庫のリノベーションに関するご相談を受け付けています。建築、設備、電気の現場監督を内製化しているため、複合工事にも柔軟に対応できます。窓口を一本化できるため、工事も進めやすくなります。
また、20m先まで届く大風量のエリア空調など、工場特有の課題に対応する設備のご提案も可能です。
設備増強に向けたリノベーションを検討している場合は、電気代削減も含めた改善計画をあわせて考えてみませんか。企画から設計、施工、アフターサポートまでワンストップで対応しています。お困りの際は、ぜひお問い合わせください。
